気をつけないと賃貸初期費用に無駄が出る!?疑問はオーナーへ確認しよう

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本当に払うべき初期費用を知っておく

賃貸物件を借りる時に支払う初期費用は、家賃の4ヶ月~6ヶ月分程度必要とされています。内訳として必ず必要となる費用には、敷金・前家賃・日割り家賃・火災保険料といった項目がありますが、仲介手数料については家賃の半月分が法律上定められた上限額です。礼金については、オーナーへの感謝の意を表すために支払うものですから、ローンを組まずに建築されている経営状態が良い物件に限られています。オーナーから求められたら賃貸借契約を結ぶための条件となるので、設備グレードや新築かどうかといった状況から、礼金を払ってでも借りたいと考える物件なのか判断すれば良いでしょう。部屋によっては、キャンペーンにより初期費用を抑えられることがありますが、判断が曇らないようにあくまでもおまけ程度に考えておく程度にすべきです。

こんな費用があったら支払う必要は無く任意です

賃貸借契約を結ぶ際に、オーナーが条件として指定していない可能性がある費用は、オーナー確認を行なった上で判断すべきものです。具体的には、不動産屋が業者からバックマージンを受けるために追加している、室内抗菌施工費用や鍵交換費用、保証会社利用は任意にも関わらず必須条件としている場合が該当します。不動産屋からオーナーへ直接電話を繋いでもらい、電話を代わって不動産屋から求められている条件とオーナーが出している条件に相違が無いか確認すれば、余計な費用を避けられるでしょう。オーナーへ電話を繋ぎたがらない不動産屋については、何か隠している可能性があるので要注意です。電話1本で確認出来ることですから、申し込み前に簡単にチェック出来ます。

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